「臨床心理士」とは、臨床心理学にもとづく知識や技術を用いて、人間の“こころ”の問題にアプローチする“心の専門家”です。活動領域は教育、医療、司法、福祉、産業など多岐にわたります。具体的には下記の領域で支援活動を行っています。（臨床心理士資格認定協会のホームページより一部抜粋）

教育分野

発達、学業、生活面などでの問題に対して心理的援助を行います。本人との面接のほか、親との面接、教師へのコンサルテーションなどを実施し、必要に応じて他機関との橋渡し役も務めます。
［学校内の相談室（スクールカウンセラー）／教育センター／各種教育相談機関など］

医療・保健分野

心の問題で不適応に陥っている人、病気やけがなどをしている人への心理的援助が中心です。心理テスト、心理療法のほかに、デイケアやコンサルテーションなどの活動も行います。また市町村の保健センターでは、小児科医や保健師とともに乳幼児の健康診査・発達相談などにもかかわります。
［病院・診療所（精神科、心療内科、小児科他）／保健所／精神保健福祉センター／リハビリテーションセンター／市町村の保健センターなど］

福祉分野

子どもの心身の発達、非行、障害児・者、女性問題、高齢者の問題など、福祉に関する幅広い領域に対し、心理的側面から援助します。
［児童相談所／療育施設／心身障害者福祉センター／障害者作業所／女性相談センター／老人福祉施設など］

司法・矯正分野

社会的処遇を決定する際の心理的側面に関するテストや調査、矯正に向けての心理面接などを行います。
［家庭裁判所／少年鑑別所／刑務所／拘置所／少年院／保護観察所／児童自立支援施設／警察関係等のさまざまな専門的相談業務など］

労働・産業分野

職業生活の遂行のために、面接や職場内へのコンサルテーションなど、就業の相談では、職業への適性をめぐる問題等の心理的援助を行います。
［企業内相談室／企業内健康管理センター／安全保健センター／公立職業安定所（ハローワーク）／障害者職業センターなど］

臨床心理士資格の取得に際しては、文部科学省の認可する「財団法人日本臨床心理士資格認定協会」が定めた“指定大学院（修士）”を卒業後、同団体が実施する試験に合格し、認定を受けることで取得できる“心理専門職の証”となる資格です。また、資格の継続に際しては、自らの心理臨床能力の向上と、高邁な人格性の維持、研鑽に精進するために、「臨床心理士倫理綱領」の遵守、5年ごとの資格更新制度などが定められています。

なお、日本臨床心理士資格認定協会が設立され、臨床心理士の資格認定がスタートしたのは昭和63（1988）年です。2018年4月1日時点で34,504名の「臨床心理士」が認定されています。

※産業カウンセラーとの違い
産業カウンセラーとは、社団法人日本産業カウンセラー認定協会が養成・認定を行う資格で、働く人々へのメンタルヘルス支援を目的としています。具体的には企業内カウンセラーとして設置されていたり、企業の人事・労務担当者がより高度な対人関係援助技術を目指して取得していたりする場合があります。臨床心理士の活動と一部重なる点もありますが、弊社では、利用者の幅広い相談内容（仕事に関するものだけでなく、個人的な問題まで）や、働く人の家族（配偶者・子供等）の相談に柔軟に対応できるよう、より汎用性の高い資格を有する臨床心理士が相談活動を行っています。

※精神保健福祉士との違い
精神保健福祉士とは、精神障害者の抱える生活問題や社会問題の解決のための援助や、社会参加に向けての支援活動を目標とした国家資格です。具体的には、地域で利用できる福祉サービスの情報提供や、入院患者が退院時に地域のどんな資源を使うのがよいかについての相談を行うケースワーク業務が主なものです。そのため、企業に在籍するメンタル不調者の心理的問題を解決したり、メンタルヘルスの予防を行ったり、管理職へのコンサルテーションを行ったりできる臨床心理士とは専門性を異にしています。そのため弊社ではサービスの質を高い基準で統一させる為、臨床心理士に限って在籍しています。

※公認心理師との違い
臨床心理士は民間資格、公認心理師は国家資格という違いがあります。臨床心理士は大学院修了が受験資格となりますが、公認心理師は大学でのカリキュラム履修と実務経験で受験資格を得ることができます。
活動内容も活動領域もほとんど変わりませんが、公認心理師は更新が不要で、臨床心理士は5年ごとに更新が必要なこと、公認心理師は他領域との「連携・協力」がより重視されています。